山口県の農業

オペレーターの負担軽減に期待 スマート農業 (農)二島西

2018/06/04

山口県では250を超える集落営農法人が設立され、水田農業の基幹的担い手となっています。これにより、限られた人員で多数の圃場を管理する形態へと移行。正確な栽培管理作業をより効率的に行う技術として、近年「スマート農業」への関心が高まっています。スマート農業は、ロボット技術や情報通信技術(ICT)を駆使した次世代型農業のこと。新規就農者でも高品質・多収穫が可能な技術とされ、その一部は生産現場に普及し始めています。

山口市秋穂二島で水稲、麦、施設野菜など185㌶を経営する農事組合法人二島西は、平成29年度(2017年度)に「収量コンバイン」を導入しました。収穫作業と同時に圃場単位でもみの収量、水分、食味を計測・管理するもので、品質向上や乾燥機の効率利用などにつながっています。福江豊代表理事は、オペレーターの高齢化が進む中、限られた人数で農業を維持・発展させようと、スマート農業に着目。「導入コストはかかるが、省力化・効率化・軽労化のために不可欠なシステム」と必要性を強調します。

(農)二島西では、オペレーターの作業負担を軽減するため、農福連携にも力を入れています。地元の社会福祉施設の入所者が法人に出向き、圃場の除草作業などを手伝うもの。法人の負担軽減と施設入所者の就労支援に寄与しており、今後も継続していくとのこと。

福江代表理事は「少人数で広大な農地を管理していく上で、スマート農業や農福連携は有効な手段。今後も、人手をかけない農業を実践したいですね」と次世代農業に期待を寄せています。

この内容は、JAグループ山口ホームページ「食に関わる人々」から転載したものです。※掲載内容は取材当時のものです。

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